【必見】えっ、あなたの手取りが減る可能性！？

衝撃的なブログのタイトルにしてみました。是非、最後まで読んで頂ければ幸いです。

皆さんは、特定健診や特定保健指導という言葉は聞いたことがありますか？20、30歳代の方は馴染みの少ない言葉かもしれません。ですが、実は年齢関係なく、あなたの給料の手取りが減る可能性がこの言葉には秘められているのです。

★特定健診とは

日本人の死亡原因の約６割を占める生活習慣病の予防のために、４０歳から７４歳までの方を対象に、メタボリックシンドロームに着目した健診を行います。

★特定保健指導とは

特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方に対して、専門スタッフ（保健師、管理栄養士など）が生活習慣を見直すサポートをします。

この特定健診や特定保健指導ですが、実施率が低い健康保険組合は国に納める納付金（後期高齢者支援金）が上昇する仕組みとなっています。つまり、各健康保険組合は現在でも厳しい負担を強いられているようですが、この支援金が加算されることで健保組合の財政的な負担が上昇し、皆さんの大切なお給料から天引きされている健康保険料の引き上げに繋がる可能性があるのです。そのため、各健康保険組合は様々な工夫を凝らしてこの受診勧奨を行っているようです。

よって、会社で加入している健康保険組合であれば、40～74歳の対象者の実施率が良くなければ、総じて年齢関係なく働く従業員様の保険料引き上げの要因となってしまいます。

皆さんが加入されている健康保険組合でも同様だと思います。是非インターネットで「（健康保険組合名）＋特定健診」等で検索をしてみてください。

他にもこの実施率が低いと健康経営優良法人（ホワイト500含む）の申請が不可能となり、実際に申請したくてもできない事業所も発生しています。

40～74歳の対象者が特定健診や特定保健指導を受けられるような環境づくりを整えておくことは、働く従業員様の健康が1番ということは大前提のもと、こういった仕組みの上でも必要なのです。

私どものクリニックでは健診センターとして各健康保険組合と連携して受診者様にしっかりと特定健診や特定保健指導のサービスが提供できるよう、受け漏れ等がないような体制を整えております。皆様のお力添えが出来るよう引き続き当院でもサポート出来るようにして参ります。